コロナ禍の前後で通販の利用頻度が10％→13％に拡大

　調査は1月20日～24日。全国の通販利用経験のある19歳～75歳の男女1000人を対象に、コロナ禍の前後で通販・サブスク利用に関する変化の把握を目的に実施した。

　通販の利用頻度をコロナ禍前後で比較すると、週1回以上利用する高頻度層は10％→13％に増加。今後も12％とコロナ禍前からの上昇分がそのまま維持される傾向にあった。サブスクでも同様の傾向で、高頻度層は17％→21％→21％という推移となっていた。また、通販は30代、サブスクは10代～20代の若年齢層の利用が牽引している様子がうかがえた。

　「インテリア・雑貨」「書籍・DVD」「生活家電・PC」「文房具・事務用品」「洋服・衣料品」は、コロナ禍前からコロナ禍中で利用減少の傾向だったが、今後はV字回復基調の様相。「食料品」「健康食品・サプリ」「化粧品・スキンケア用品」などは利用状況に大きな変化はなかった。

「健康食品・サプリ」は30代で「免疫賦活作用」「アイケア」商品の利用が拡大

　その中で、「健康食品・サプリ」は、10代～20代で「エイジングケア」「中性脂肪・コレステロール値改善」「ホルモンバランス」で大きなV字の推移がみられることや、30代では「免疫賦活作用」「アイケア」がコロナ禍中で利用が増えていたのが特徴的だ。

　また、「化粧品・スキンケア用品」では、コロナ禍前後で美容液や保湿パックなどの需要が増加。メイクアップ化粧品のチークや口紅・グロスは大きく落ち込み、コロナ禍前の水準に戻るまでにはもうしばらく時間がかかりそうだ。

「有料動画配信」の利用が伸長

　サブスクの主要サービスカテゴリーである「有料動画配信」は、コロナ禍中に利用の伸長が見られ、今後もその水準は継続される見込みだ。「電子書籍配信」「有料音楽ストリーミング」は、わずかながら次第に微増する傾向が見られた。株式や投資信託などの「金融商品」もコロナ禍前後で上昇傾向。消費行動が抑えられた分、将来への先行き不安を個人的に解消するために資産運用を始めた人たちも多いと考えられる。

　消費金額の変化では、年代が下がるにつれて「増加」の割合が高くなる傾向。商品やカテゴリーで傾向は大きく異なり、「物品系」「飲食系」をはじめ、サブスク利用者の大多数が増加させていた。「金融商品」「食料品・飲料・酒類」「健康食品・サプリ」も増加。一方、「洋服・衣料品」「事務用品・文房具」は、「減少」が多くなっていた。