通販の好調に加え家電量販店を中心に店頭販売も回復

　広告宣伝と新製品の研究開発に積極的投資を行いながら、通販・店販・直販・海外の各販路の最適化に注力した。国内外におけるECを中心とした通信販売が引き続き好調だったことや、家電量販店を中心とした店頭での販売も回復して、増収増益となった。

　テレビ通販会社向けの販売、カタログ通販会社向けの販売、インターネット専売業者向けの販売などを行っている通販部門は、売上高が前年同期比7.5％増の16億800万円、セグメント利益は同18.1％増の7億4300万円と、前年同期を上回った。今期は、地上波テレビ通販を中心に、各販路とも堅調な売上を維持した。

　家電量販店、大手百貨店、バラエティショップなどなどへの販売を行っている店販部門は、売上高が前年同期比70.0％増の24億6600万円、セグメント利益が同140.4％増の9億6600万円。前年同期と同様に、免税店を中心とした海外顧客向けの販売がほとんど稼働できなかったものの、家電量販店を中心とした国内顧客向けの販売が、脱毛や痩身などのカテゴリで売上を伸ばした。

通販部門はインフォマーシャルの比重を減らし利益が29％増に

　インフォマーシャル（インフォメーションとコマーシャルを合わせた造語で、テレビショッピングの手法）や雑誌、新聞、Webなどを用いた個人顧客への販売を行っている直販部門の売上高は、前年同期比5.2％減の31億2000万円となった。直販サイトやモールを中心としたECによる販売が好調を維持したが、一方で、媒体費の負担が重いインフォマーシャルの比重が減ったことから、セグメント利益は同29.5％増の18億4700万円と、前年同期を上回った。

　海外の通信販売業者、卸売業者、個人顧客等への販売を行って海外部門は、中国国内のECが好調を維持したことから、売上高は前年同期比32.0％増の31億4800万円、セグメント利益は同31.6％増の11億500万円と、前年同期を大きく上回った。

　第2四半期以降は、テレビCMなどによる広告宣伝の強化と次期以降に向けた新製品の研究開発に一定金額を投下し、中期経営計画に掲げる「売上高500億円、営業利益率20％以上」の達成に向けて、業績の更なる拡大を図っていく方針を示している。