店頭販売は10％減もネット販売は9.5％増

　前年度のコロナ禍における特需の反動や、緊急事態宣言の発令に伴う休業や時短営業の影響もあり、前年度と比べて、どの商品群もおしなべて落ち込みを余儀なくされた。一方で、販売チャネルでは引き続き、「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売（EC）の伸長が際立った。

　店頭販売の売上高は前年同期比10.9％減となる761億500万円で、構成比は78.1％（前年同期は79.8％）。また、インターネット販売の売上高は同9.5％増の185億8300万円で、構成比は19.1％（前年同期は15.8％）となった。

品種別売上はパソコンが37％減、音楽・映像ソフトが13％増

　主な品種別売上高は、家電ではテレビが前年同期比8.6％減の68億600万円、冷蔵庫が同9.6％減の64億7200万円、洗濯機・クリーナーが同0.9％減の97億8300万円など情報通信ではパソコンが同37.0％減の56億7600万円、パソコン関連用品が同11.8％減の42億3700万円などとなった。その他として、音楽・映像ソフトは同13.3％増の11億3700万円となったが、ゲーム・模型・玩具・楽器は同10.8％減の127億1400万円だった。

　店舗展開については、店舗力の強化と投資効率の改善をめざして、岡崎イオンモール店（愛知県）を出店し、野々市店（石川県）を撤収した結果、今期末の店舗数は前期末と変わらず、215店舗となった。

　今年度は、3か年の中期経営計画「JT－2023経営計画」の2年目。経営資源と販売形態を有機的に統合・再編し、本業に一層磨きをかけるため、各種販売チャネルの融合と人財ポテンシャルを引き出し、最大活用することを基本方針に着実に計画を遂行している。