コロナ禍で客足減少で8割超が減収に

上場アパレル企業45社を対象とした調査によると、20年度の決算では、5～12月に決算期を迎えた企業は12社で、21年1～3月に決算期を迎えた企業は33社。約7割が2月と3月に集中していた。うち、増収企業は8社（構成比17.8％）に対し、減収は37社（同82.2％）。コロナ禍の影響による客足減少を主要因として、8割超が減収となっていた。

増収企業8社をみると、増加の幅は10～20％が2社、10％未満が6社。ワーキングウェアや作業服を扱い、新業態「＃ワークマン女子」で話題となった「ワークマン」と、子供服のほかベビー用生活必需品など取り扱う「西松屋チェーン」が10％以上。ファッションマスクが好調だった「クロスプラス」、衛生用品の受注獲得で「ユニフォームネクスト」、店舗の郊外立地が多く巣ごもり需要を取り込んだ「しまむら」などが小幅ながら増加した。

「三陽商会」「ラピーヌ」などのスーツ・フォーマルウェアが苦戦

減収企業をみると、37社のうち減少幅が10％未満は7社、10～20％は8社、20～30％は17社、30％以上は5社。「三陽商会」「ラピーヌ」「銀座山形屋」「タカキュー」「東京ソワール」が30％以上で、スーツ・フォーマルウェアが苦戦した。

営業利益面では、黒字企業が21社（構成比46.7％）で、赤字企業は24社（同53.3％）。黒字企業のうち、増益企業は8社（うち1社は赤字から黒字へ転換）、減益企業は13社となり、約7割が減益となった。赤字企業のうち、黒字から赤字となったのは13社、2期連続赤字は11社だった。増減率を明示している19社のうち、増加幅が50％以上となったのは4社、減少幅が50％以上となったのは6社だった。

62％が21年度は増収増益を予想

21年度の業績見通しを発表した企業は37社（構成比82.2％）で、8社（同17.8％）は未定。公表した企業のうち、増収増益（前年度で純利益が赤字から黒字に転換している企業も含む）の見通しを示したのは28社（同62.2％）、増収減益（赤字も含む）は5社、減収増益（黒字転換も含む）が3社、減収減益は1社となった。

帝国データバンクによると、20年度はレナウン（元・東証1部）が5月15日に民事再生手続き開始決定を受けるなど、大型倒産も発生。緊急事態宣言解除後は回復の兆しもあったが、暖秋・暖冬となったことに加え、秋以降には再び感染が拡大。秋冬商戦ピークの1月に緊急事態宣言が再発出され、全体を通して実店舗での販売機会が大幅に減少した。

EC販売は多くの企業で前年超過も店舗をカバーしきれず

一方、多くの企業がEC販売は前期比増となったものの、実店舗の大幅な売上高の減少をカバーするほどではなく、在庫処理のセール販売で苦戦する状況がみられた。また、コロナ禍におけるライフスタイルの変化による影響もみられた。

もともと縮小傾向にあったスーツ・フォーマル市場は在宅勤務の推進、冠婚葬祭の延期や中止で、さらに需要が縮小。一方で、ゴルフ人気によるアスレジャーなどストリートブランドが好調となる面や、巣ごもり需要によるホームウェアのほか、一部カジュアルウェアの需要に回復の兆しもあった。ワクチン接種の広がりなどで集客面の落ち着きが期待されている。