日本企業はクラウドでの保管に慎重

　同調査は、世界９カ国（オーストラリア・フランス・ドイツ・日本・イギリス・アメリカ・インド・スペイン・ロシア）の大企業で、意思決定権を持つ上級エグゼクティブ９００人（各国１００人）を対象に行われたもの。対象業種は、ヘルスケア、製造、金融、石油・ガス・電気、公共部門、メディア・通信、小売り、エンターテインメント、交通など。

　グローバル調査では、全体の５９％が「企業データのすべてをクラウドに保管している」と回答。その内訳は「プライベート・クラウド」（２４％）、「ハイブリッド・クラウド」（１８％）、「パブリック・クラウド」（１７％）だった。その一方で、オンプレミス（データ・センター）のみで保管している企業が３９％あり、企業データのクラウドでの保管に慎重になっている様子がうかがえる。日本企業では、全体の５４％が「すべてのデータをクラウドに保管」と答え、４４％が「オンプレミスのみを使用」と回答している。

　また、グローバル回答者のうち８７％は「今後２年間でクラウドでのデータ保管を増やす」と回答。環境別では「プライベート・クラウド」（７２％）が最も多く、次いで「パブリック・クラウド」（６８％）、「ハイブリッド・クラウド」（６４％）の順だった。クラウドへの移行の可能性が高いデータの種類については「ＩＴデータ」（５６％）、顧客データ（５３％）、「Ｒ＆Ｄ」（４４％）、人事（４３％）が挙げられた。日本では、上級エグゼクティブの４９％が「ＩＴインフラストラクチャ・データ」を「クラウド移行の可能性が高い」と回答。一方、可能性が低いのは「法務関連データ」だった。

　クラウドへのデータ移行が世界的に進む中、グローバル回答者の５２％はデータ移行に懸念を抱いていることも判明。その理由として「システムの信頼性」（２８％）、「使いやすさ」（２８％）、「接続性」（２７％）、「ネットワーク容量またはパフォーマンス」（２５％）が挙げられるなど、情報セキュリティ上のリスク回避や、ネットワークやシステム性能に関する課題への対応が求められている。