（独）国民生活センターは１６日、ホームページやＳＮＳの広告で、お試しのつもりで通常より安い商品を購入したが、実は定期購入契約だったというトラブルが急増しているとし、ホームページで注意喚起した。

　通信販売では、「お試し価格」「初回無料」などとうたった健康食・化粧品・飲料の定期購入に関する相談が年々増加し、２０１１年度以降、ＰＩＯ－ＮＥＴ（全国消費生活情報ネットワークシステム）に１万１８１２件寄せられている。１５年度の相談件数（５６２０件）は、１１年度（５２０件）の１０倍以上に急増している。

　トラブル事例では、「健康に良い」「ダイエット効果あり」「バストアップ効果あり」「有名女優も使用」などとうたう広告に表示されている「１回目は無料。送料５００円」などの情報を見て、初回はお試しで購入。１度限りと思ったが２回目が届いたため、定期購入だと気づいて解約を申し出たが、事業者は「定期購入が条件」「途中解約は１回目と２回目の通常価格と送料の支払いが必要」と回答した。

　相談事例の問題点としては、「定期購入であること・解約ができないことの表示がわかりにくい」「解約を申し出たら通常価格を請求される」「事業者への解約の申し出が困難」という点を挙げた。

　国センは消費者に対し、契約内容や解約条件を確認すること、トラブルになった場合は消費生活センター＜１８８（いやや）＞に相談することを呼びかけた。