アパレル・雑貨通販の売上高は15.9％減

アパレル・雑貨通販事業は、円安の影響や原材料・資材の高騰を受け、仕入原価とカタログ・チラシの費用が上昇。収益性を優先し、商品価格の見直しや紙媒体の発行数量を抑制した。値上げによって受注単価は上昇したものの、受注件数が鈍化。紙媒体の発行数量を抑制したことで新規顧客の獲得が減少し、稼働顧客数も減少傾向を示した。この結果、売上高は同15.9％減の742億5100万円となった。

化粧品事業は、国内ECの新規顧客獲得が好調に推移したこと、国内卸売販売が拡大したことで増収増益に。健康食品事業は、通販の定期顧客数の減少などにより減収となったが、収益性を重視した広告展開を行ったことから増益を確保した。売上高は同0.5％減の147億1800万円となった。

グルメ通販の売上伸長が鈍化

グルメ通販事業は、新型コロナの収束による外食・外飲みへの回帰により、売上の伸長率が鈍化。また、円安の影響や原材料・資材の高騰を受け、仕入原価が上昇し、原価率が悪化した。売上高は同0.4％増の324億3800万円。

看護師向け通販事業については、紙媒体の発行部数の抑制や発行回数を見直して収益性を重視した。法人受注の獲得に注力したため、受注件数も改善傾向を示した。この結果、売上高は同7.8％減の129億7500万円となった。

2025年3月期は売上高が同4.2％増の2170億円、営業利益が同17.5％増の115億円、純利益が同37.0％増の80億円と予想している。