自社ECの売上高は8.0％増

　既存事業については、コロナ禍が沈静化し、都心部を中心に人の往来が回復するなかで、OMO戦略の推進などによって、「小売＋ネット通販」の売上高が前年同期比（単体）7.5％増と好調だった。
　単体チャネル別の詳細を見ると、小売は改善が続き、同9.8％増。ネット通販は同4.9％増で、構成比は24.3％となった。自社ECは同8.0％増で、ネット通販内構成比は前年から1.0ポイントアップの35.9％に拡大。他社サイトについても同3.2％増で推移した。
　海外旅行者の回復を背景としたインバウンド需要の拡大に伴って、免税売上（単体）は前年同期の9倍強、売上高構成比は前年同期から2.6ポイントアップの2.9％と大幅に伸び、全体の売上を押し上げた。

台湾や中国マーケットでテスト展開

　戦略の1つに掲げるOMOの推進については、今夏に会員プログラムを改定し、自社ECサイトで商品レビューの投稿やお気に入りスタッフの登録など、ユーザーにインセンティブを付与することで、継続的なコミュニケーションに取り組んだ。また、自社ECサイトでのスタッフスタイリング投稿数が堅調に推移した。
　業容拡大に向けた取り組みとして、10月に開発本部を新設し、事業開発の推進に乗り出した。グローバル展開を強化するため、台湾と中国に期間限定店舗を出店し、両マーケットでのテストを通じて、ブランドの認知向上などに取り組んだ。
　通期予想は売上高が同6.3％増の1383億円、営業利益が同10.0％増の70億円、純利益が同11.2％増の48億3000万円を見込む。