フォーマルギフトは縮小傾向に

　調査期間は22年10月～12月。ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)などを対象とした。「ギフト市場」は、個人だけでなく法人も存在しており、ノベルティや景品、福利厚生として従業員に贈る商品も含まれる。

　21年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比2.3％増の10兆1165億円だった。これを受け、22年は同4.1％増の10兆5340億円が見込まれる。儀礼的な要素が強いフォーマルギフトは、ライフスタイルや人付き合いの変化など、時代の流れとともに縮小傾向にあるものの、「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段は、現代社会に即した形で受け継がれており、よりパーソナルな、より親密な間柄において重要度を増している。

　コロナ禍で20年以降は、多くのフォーマルギフトのオケージョンが苦戦したが、カジュアルギフトを中心にプラスに作用した「場面」もあり、市場全体ではプラス成長を遂げている。

大切な人へのギフトが定着

　ウィズコロナに向け人々が会することができるようになると、「会えないから贈る」という風潮が薄まると見られたが、行動制限がなくなった22年の「母の日」は例年以上の盛り上がりを見せた。「父の日」「敬老の日」「クリスマス」「誕生日」「結婚記念日」でもプラス成長と見られている。大切な人のためにギフトを贈るという行為自体が、定着しつつあると考えられる。

　こうしたことから、23年の国内ギフト市場規模は前年比1.3％増の10兆6670億円で推移すると予測した。コロナ禍で大きく落ち込んでいた対面でのギフト需要は、活動量が増えてきた22年からは回復傾向が見られている。「ギフト」ごとの好不調の差はあるものの、市場全体で見ると、23年には概ねコロナ前の水準にまで回復すると見られる。

　地域や人との関係性が希薄化したと言われる現代社会でも、身近な存在である親や子ども、友人などへの感謝や好意、尊敬や愛情の表現として、「ギフトを贈る」という行為は大きな役割を持っており、コミュニケーションを円滑にするツールとなっている。