2023.01.20 調査・統計
健食利用者は4割、基礎疾患がある人で専門家への相談なしに利用が7割
東京都は19日、健康食品に関する意識や認知度などについて実施したモニターアンケートの結果を発表した。健康食品の利用者は約4割で、基礎疾患があって健康食品を利用する前に、摂取について専門家に相談していない人は約7割に上っていたことが分かった。

4割近くが健康食品を「現在利用している」と回答
調査期間は2022年12月15日~28日で、対象モニター数は18歳以上の都民482人、379人から回答を得た。それによると、健康食品は「現在利用している」(37.7%)、「1度も利用したことがない」(34.0%)、「以前利用していた」(28.3%)。「利用している(いた)」人の利用頻度は、「概ね毎日利用している(いた)」が最多で61.3%だった。
また、健康食品の利用時に基礎疾患がある(あった)人の68.9%が、利用前に専門家には相談していなかった。相談した割合では「医師」が23.3%、「薬剤師」が7.8%、「登録販売者」が2.2%だった。
健康食品について、正しいと思う項目(選択制)を聞いたところ、「治療を受けている人が利用すると、病気が悪化したり治療薬が効かなくなることがある」(34.3%)が最多で、「健康食品の中には生活習慣病やがんなどの予防・治療に効果があるものがある」(28.0%)、「原材料が天然・自然由来のものは、より安心して摂取できる」(24.0%)の順だった。
健康食品を利用する(した)目的は、「栄養(ビタミン・ミネラルなど)補給」が62.2%で最も多く、次いで、「健康維持・増進」が47.0%だった。
購入(摂取)する際の重点は、「特定保健用食品、栄養機能食品、機能性表示食品であること」(42.9%)、「メーカー名(信用できる企業かなど)」(42.2%)、「原材料、内容成分(原材料、原産地、食品添加物など)」(41.0%)、「効果・目的」(40.1%)、「価格」(31.0%)の順だった。
購入場所は「薬局・薬店」が53.9%、「ネット(通販)」が44.7%
購入場所は「薬局・薬店(ドラッグストア)」が53.9%)、「ネット(通販)」が44.7%、「スーパーマーケット・ディアスカウントストア」(16.1%)の順。参考にする情報は「商品のチラシ、パンフレット」(31.8%)、「テレビ・ラジオの番組やコマーシャル」(30.4%)、「企業のホームページやSNS」(30.4%)と拮抗していた。
「特定保健用食品(トクホ)」を「具体的な内容をよく知っている」は46.5%、「栄養機能食品」は同32.2%、「機能性表示食品」は同29.8%、「指定成分含有食品」は同9.1%だった。
都は若年層に健康食品の適正利用を促す取り組みとして、ホームページ「磨け! 選択眼」を開設している。閲覧後の意識の変化については、「変わらなかった」が32.8%と最も多く、「健康食品の宣伝・広告をよく確認しようと思った」が31.3%、「健康食品の含有成分を調べてみようと思った」が24.4%となっていた。
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