テレビショッピングの売上高が全体を押し下げ

　ダイレクトマーケティング事業、セールスマーケティング事業、ITソリューション事業の3セグメントで運営するが、ダイレクトマーケティング事業のテレビショッピングの売上高が前期比49.7％減となり、全体を押し下げる形になった。

　テレビ通販、EC、SHOPの各事業を手がける「ダイレクトマーケティング事業」は、売上高が前期比38.8％減の51億8400万円、営業損益が8億500万円（前年同期は2億9800万円の営業利益）。TVショッピングで、主力商品の「スピードヒート温熱ベスト」の売上効率が大きくダウンしたことに加え、他のヒット商品の空白期間が生じたことで大幅な減収となった。

　生協、通販、店舗、海外の各事業を持つ「セールスマーケティング事業」は、売上高が前期比10.0％減の106億9900万円、営業利益は同21.9％増の3億9500万円となり、過去最高。店舗では微増となったが、生協と通販で巣ごもり需要が一巡した影響もあり、微減となった。

次期業績は黒字化の見込み、テレビ通販の立て直しが急務に

　チャットシステム「M-Talk」と通話録音システム「Voistore」を中心としたIT商材を開発・販売する「ITソリューション事業」は、「M-Talk」の拡販営業で売上が拡大していることから、売上高は前期比12.1％増の4億5000万円、営業利益は同43.0％減の2900万円となった。

　23年5月期の通期業績は、売上高が164億2600万円、営業利益が5億1100万円、純利益は1億8600万円を見込んだ。テレビショッピング事業の立て直しを急務とし、放映枠の選定と圧縮で広告宣伝費を削減し、定期購入型商品の販売強化により販売効率を高める。セールスマーケティング事業では、既存ルートへの商品力強化を図り、売上の拡大をめざす。