前年同月比2割増、環境改善や気温の上昇が要因か

　売上回復とコストコントロールで、売上・利益ともに計画を上回って進捗した。アパレル・雑貨関連事業の国内売上高は、コロナ禍の影響低減による店舗の営業環境改善に加え、気温の上昇で春夏商品の販売が好調に推移したことや、行動制限緩和後の外出需要増加に対応した商品展開とプロモーション施策の結果、前年同期比20.2％の増収。その他事業では、飲食事業を展開する（株）ゼットンを連結子会社化したことが増収に寄与した。

　WEB事業では、デジタル戦略として自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたテレビCMなど集客の取組みを実施。自社ECの会員数は前期末比50万人増の1410万人に伸長したが、リアル店舗の需要が回復したことにより、EC売上高は前年同期比0.9％増の143億円となった。国内売上高構成比は27.2％で、うち自社ECは15％。

　海外売上高（円換算）については、前年同期から4店舗増加し7店舗体制となった中国大陸で、新店の寄与などにより同28.0％増となった。また、コロナ禍の影響が小さかった台湾では同28.1％増、米国でも旺盛な需要の恩恵とECの伸長により同59.8％の増収となった。香港はコロナ禍の拡大により同9.7％の減収となったが、海外事業全体では同29.9％増の39億8300万円、営業利益でも9600万円と黒字を確保した。

商品の高付加価値化で売上総利益は前年から横ばいで推移

　収益面では、円安や原料価格上昇の影響はあったが、在庫コントロールと値引き販売の抑制、商品の高付加価値化を推し進めたことにより、アパレル・雑貨関連事業の売上総利益率は前年とほぼ同水準で推移。ゼットンにより飲食事業の比率が高まったことで、売上総利益率は57.4％となり、前年同期比0.5ポイント上昇した。

　アパレル・雑貨関連事業の売上高は559億4500万円、セグメント利益は48億4800万円。店舗展開については、32店舗の出店（うち、海外8店舗）、18店舗の退店（うち、海外１店舗）の結果、第１四半期末における店舗数は1437店舗（うち、海外80店舗）となった。

　その他（飲食事業）については、売上高が20億7000万円、セグメント利益は7800万円となった。店舗展開については、ゼットンの連結子会社化による増加73店舗、１店舗の出店の結果、第１四半期末の店舗数は79店舗となった。