ECサイト「EDIONネットショップ」が好調、売上は51.4％増

新型コロナウイルス感染拡大で経済環境が落ち込んだものの、売上高は4期連続で増収。巣ごもり需要やテレワーク需要、コロナ対策商品需要などの新しい需要が生まれ、ECによる消費が拡大したことが要因だ。営業利益の大幅増は売上高の増加に加え、広告宣伝費の圧縮や業務効率の見直しなどによる。純利益は同社設立以来の最高益となった。

EC売上を担ったEDIONネットショップは好調を続け、売上高は前年実績の51.4％増。商品別の売上では、テレビが前期比13.0％増、洗濯機が同5.1％増、エアコンが同4.9％増となったほか、巣ごもりやテレワーク需要商品として、ゲーム・玩具が同27.1％増、空調機器が同47.2％増、パソコン関連品が同11.0％増となった。

店舗から物流、マーケ、ECなど広範囲でシステム進化へ

店舗展開については、家電直営店として「ＪＲ芦屋駅店（兵庫県）」「ファニチャードーム岡崎大樹寺店（愛知県）」「茨木藤の里店（大阪府）」など8店舗をオープンしたほか、3店舗を閉鎖。これにより今期末の店舗数はフランチャイズ店舗750店舗を含めて1187店舗となった。

2月には（株）PTNを子会社化。傘下には、デジタルマーケティング事業でも多くの実績を持つ（株）ハムステッド、企画・印刷事業を行う（株）プライムステーション、プログラミング教室運営を行う（株）エドバンクなどがある。今後、店舗販売から物流、マーケティング、ECなど広範囲でシステムの進化を図り、さらなる事業効率向上とサービスを提供できる基盤構築とマーケティング体制の強化、教育事業の発展をめざす。

こうした業績を踏まえ、22年3月期の通期業績予想は、売上高が前期比1.7％減の7550億円、営業利益が同12.3％減の235億円、純利益は同14.6％減の142億円を見込んだ。繰り返される緊急事態宣言の発令で、売上減の予測もある中、家電市場としては買い替えを中心とした需要が潜在的にあり、事態収束後には回復するとみている。21年度中には、合計12店舗程度の出店を予定している。