（株）矢野経済研究所がこのほど明らかにした2018年の「国内アパレル市場に関する調査」結果によると、業界全体は2年連続の横ばい推移となった。一方で、専門店チャネルと通販などのチャネルでは伸長傾向がうかがえた。

　18年の国内アパレル総小売市場規模は、前年比100.1%の9兆2239億円だった。2年続いて横這い推移となった市場を、品目別にみると、婦人服・洋品市場が前年比99.8%の5兆7214億円、紳士服・洋品市場が同100.7%の2兆5845億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.0%の9180億円。紳士服・洋品は微増で、ベビー・子供服・洋品は横ばい、婦人服・洋品は微減となった。

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　販売チャネル別の総小売市場規模では、百貨店が前年比96.0%の1兆7945億円、量販店は同96.3%の8027億円、専門店は同101.0%の5兆674億円。その他（通販など）は同104.2%の1兆5593億円と、専門店チャネル、その他（通販など）チャネルが伸長している。

百貨店は、衣料品全般が厳しい状況が続くが、紳士服では売場の見直しや商品のテコ入れなど、あらゆる施策を講じている中、AIを活用した接客ツールを自主編集売場に導入するといった動きも見られ、より顧客ニーズに即した提案を強めている。

　量販店はマイナス基調が続き、明るい兆しが見えない。店舗によっては在庫過多による仕入れ抑制の影響やアイテムを全面撤廃するといった動きもあり、プラスに作用する要因が見出しづらい。

　専門店は、セレクトショップのようなファッション性を訴求し、感度の高いゾーンが堅調に推移したが、主要紳士服専門店チェーンは苦戦を強いられている。背景には、天候不順のほかにクールビズによるカジュアル化、スーツ離れの影響がある。一方、紳士服の大手メーカーでは自社サイトを中心とするECに注力する成長戦略が引き続き、功を奏している。

　今後の展望について、同研究所は、少子高齢化の影響などにより、横ばいから微減傾向で推移する見通しを示している。販売チャネル別では、EC（ファッション通販サイト）が好調なことから、引き続き「その他（通販など）」の構成比が高まっていくと予測。そのため、今後はますますオムニチャネル化の戦略が重要となると強調し、リアル店舗を意識したEC展開の取り組みがより必要となっており、相互の送客効果が生き残り戦略になるとしている。