デジタル広告が世界の広告市場を牽引

　１９年の広告費成長率は３．６％、広告費は６０９９億ドルに達すると予想。不透明な経済状況の消費活動への影響、中国・ロシアなど成長減速の懸念要素がある一方で、インド・ブラジル・英国・カナダなどでは高成長率が続き、全般的には安定した成長が見込まれている。

　このうちデジタル広告費の成長率は、１８年に１４．９％（実績）、１９年に１１．５％、２０年に１１％と、２桁成長が続く見通し。主要因として、オンライン動画広告とソーシャルメディア広告の成長を見込んでいる。また、モバイルの成長率が２１．４％となり、デジタル広告市場の成長に貢献している。

　総広告費に占めるデジタル広告費の割合は、１８年実績が３９％となり、初めてテレビ広告費の３４．９％を上回った。さらに１９年には４１．８％、２０年には４４．５％へと伸長する見込み。調査対象の５９カ国・地域のうち、１９年には２６カ国・地域で、デジタルが媒体別広告費の構成比でトップになると予想している。

デジタルのほか、交通・ラジオも成長

　デジタル以外の媒体では、新聞が－７．７％、雑誌が－７．４％、テレビが－０．１％と厳しい推計。その一方で、屋外／交通広告は４．３％、ラジオは１．７％の成長を見込んでいる。この傾向は２０２０年も続く見通しで、テレビも０．６％成長に回復すると予想している。

日本は東京五輪控え成長予想

　日本の１８年の広告費成長率（実績）は、前回予測の０．２％から２．２％へと大幅に上昇。主要因として、想定を上回るペースで伸長したデジタルの運用型広告、マスコミ４媒体社が提供するデジタル広告を追加したことを挙げている。

　また、１９年は１．２％と堅調に成長する見込み。デジタル広告が運用型広告を中心に、引き続き２桁成長し（１４．５％）、モバイル（２１．２％）、オンライン動画（２９．２％）と推計。

　２０年は、東京２０２０オリンピック・パラリンピック競技大会の開催などがあることから、成長率は１９年を上回る１．８％になると予測している。