ＰａｙＰａｌ Ｐｔｅ. Ｌｔｄ.（以下、ペイパル）が発表した「越境ＥＣグローバル調査に関するレポート」によると、海外の通販サイトで買い物をする割合は、中東で７０％と最も割合が高く、次いでアフリカの６２％となった。

　同調査は、調査会社イプソスの協力で実施したインターネット調査によるもので、対象は世界３１カ国の１８歳以上約１０００～２０００人（合計で３万４０５２人）。調査期間は１８年３月１３日～５月１日。同社による「越境ＥＣグローバル調査」は今回で４回目となる。

８割が定期的に海外のＥＣサイトで買い物している国・地域も

　海外通販サイトの利用は急速な成長を続け、今回調査した３１カ国では調査対象者の約半数が「海外通販サイトで買い物をしている」と回答している。最も割合が高いのは中東の７０％、次いでアフリカの６２％となった。海外通販サイト利用者のうち、アイルランド、オーストリア、イスラエルでは、約８０％が定期的に海外の通販サイトで買い物している。人気のある商品は、「洋服や靴」（６８％）、「家庭用電化製品」（５３％）、「玩具」（５３％）。

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中国は半数以上がモバイルでショッピング

　また、モバイル端末やタブレット端末を利用したオンラインショッピングは拡大を続け、世界中の決済額の３０％以上となっている。国別では、「中国」（５３％）、「インド」（４８％）、「米国」（４５％）の割合が高かった。開発途上国においてもｅコマースは順調に成長。インド、アルゼンチン、フィリピンなどの国では、オンラインショッピングの利用額が前年と比較して大幅に増加し、年間成長率は「インド」（４２％）、「アルゼンチン」（４０％）、「フィリピン」（２６％）となっている。

　同社では、これらの結果を踏まえて、グローバルを対象とした販売機会を拡大するためにマーチャントが焦点を当てるべき４分野として、（１）競争力のある価格設定と配送料・関税・手数料などの事前開示、（２）自国では購入できない独自の商品の販売、（３）自国通貨で購入できるオプション、（４）セキュリティの確保と「返品できる」「商品が届く」といった安心感の提供―を選出。ウェブサイトを消費者が好む内容に調整することで、海外取引による売上が伸ばせるとしている。