お試しの自家消費含む「気軽に贈る食品ギフト」需要に光

　食品ギフト（飲料・酒類を含む）は、雑貨や商品券など他のアイテムと比較し、ギフトとして選ばれることが多く、実店舗に限らず、オンラインショップなどで定番から趣向を凝らしたパーソナルギフト、中元・歳暮ギフトが出揃っている。近年、中元・歳暮や儀礼的なギフトが減少傾向にある中、気軽に贈る食品ギフト（一度自分で試してから贈る自家用途でのギフト、より親しい身近な人へ贈るパーソナルギフトなど）の需要が高まっている。これにより１８年の同市場規模は同１．２％増の４兆１５００億円を見込んでいる。

「お取り寄せグルメ」ＥＣのギフト需要伸びる

　食品別の動向では、菓子類は商品の種類が豊富なことから、さまざまな用途でギフトとして選ばれている。また、生鮮食品はＥＣサイトで日本全国の食品を取り寄せる「お取り寄せグルメ」の需要が年々高まっている。

　その他の食品のギフト動向は次の通り。

◇加工食品：原材料費高騰などで、以前の商品サイズ・ラインアップを維持するのが困難に。商品サイズの縮小、代替品を用意などで対応している。
◇調味料・食用油：健康志向の高まりに伴い、健康・美容に良いとされるオリーブオイルのギフトセットが拡大。減塩や無添加素材の調味料の人気も高まっている。
◇飲料：全体としては微減傾向にあるものの、野菜摂取のニーズ拡大により果実飲料と野菜飲料のセット商品などが好調。
◇酒類：儀礼的ギフト需要の漸減傾向により、酒類ギフトは微減傾向。

　同調査は、ギフト卸・メーカー、小売業（百貨店・量販店・専門店・通販）を対象とした調査で、専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査を併用し、その結果を同社が独自に分析。調査期間は１７年８月～１８年２月。同調査での「食品ギフト」とは、菓子類や加工食品、生鮮食品、調味料・食用油、飲料、酒類などの食品を指し、市場規模は個人・法人における贈り物や進物（中元・歳暮需要を含む）などから算出している。