シード・プランニングは３月７日、「インターネット動画広告」に関する調査を行い、その結果を発表した。

　調査結果によると、２０１３年の国内のインターネット動画広告市場は前年比３２９．４％の１３２億円となった。インターネット広告市場全体に占める動画広告構成比は２％だった。

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　これまでテレビＣＭを中心に自社商品・サービスの広告宣伝活動を行ってきた大手広告主企業が、テレビＣＭではリーチしきれないユーザー層が一定の割合で徐々に増加しつつあり、インターネット動画広告を活用した広告宣伝に対する関心が上昇。２０代～４０代前半のユーザーをターゲット層に含む自動車メーカーや、化粧品・トイレタリー商品などのコンシューマー向け商品を提供する大手広告主など、テレビＣＭを出稿している広告主を中心にインターネット動画広告の需要が拡大した。

　１７年のインターネット動画広告市場は、２０１３年の約５倍の６４０ 億円に拡大する見込み。また、動画広告構成比は６．９％まで増加すると予測した。

　調査対象はインターネット広告業界各社。調査期間は１３年１０月～２０１４年３月。 　

■「調査結果」（http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0356910_02.pdf）