総合企画センター大阪は９月１７日、「ＯＴＣ医薬品（一般用医薬品）のネット通販市場」の調査を実施し、その結果を発表した。

　同調査では、コンビニエンスストアやドラッグストア、スーパーなど注目企業２０社のＯＴＣ医薬品ネット通販の事業戦略を実査・分析。これによると、ＯＴＣ医薬品市場はサプリメントなどの健康食品との競合や長引く不況による買い控えなどもあり、ここ数年市場が停滞。こうした中、２０１３年にネット通販における第１類、第２類医薬品の販売解禁を受けて、ＯＴＣ医薬品ネット通販市場へ参入する企業が増加し、中小の薬局などを含めると既に２００社以上が参入を果たしているとした。

　中でも、家電量販店の動きが活発で、家電量販各社は通販事業に注力していく上でＯＴＣ医薬品は集客力の向上に繋がる有望商材とみなし、同市場への参入ラッシュとなっている。また、ドラッグストアによる参入も目立ち、同業種は店舗による医薬品・日用品の販売を主な事業としていたが、他業種によるＯＴＣ医薬品ネット通販市場が活発化してきたことを受け、既存顧客の囲い込みを目的として同市場へ参入。こうした動きから今後、ＯＴＣ医薬品ネット通販市場は大きく拡大する見通しと分析した。

　■「調査詳細」（http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr110130113）