急速に普及したテレワークの裏で、標的型メール攻撃やフィッシング詐欺、なりすましメールによる被害が急増しています。メールの添付ファイルを通じて感染するマルウェア「Emotet（エモテット）」は、JPCERTコーディネーションセンターの2020年2月の発表によると国内の少なくとも3200社が感染。一度は沈静化したものの2020年9月より被害が再び急増しています。

IPAにおいても「情報セキュリティ10大脅威（2020年）」の1位～5位のうち３つがメールに関する脅威という発表を行っています。

1位. 標的型攻撃
3位. ビジネスメール詐欺
5位. ランサムウェア
（参照：https://www.ipa.go.jp/security/vuln/10threats2020.html ）

脆弱性を放置することは、事業の持続性を脅かすリスクです。
問題解決に向けて情シス担当者の負担は大きく、専門家による包括的な対策が必要なフェーズに差し掛かっています。

現在オンプレ型からクラウド型のメールサービスへの移行が進みつつある日本企業において、メールセキュリティに関していくつかの課題があります。

その一つが、クラウドメールサービスの標準機能ではパスワード付きZipが利用できないという点です。社内ポリシーで添付メールの暗号化が必須な場合は、大きな問題となります。

また多くのクラウドメールサービスではアクセスポリシーを細かく制御できないため、必要な機能を揃えようとすると高額な追加費用が発生してしまいます。

新型コロナの影響が長期化し、企業の多くがテレワークをベースとした働き方にシフトしています。テレワークでの業務効率化、安全なセキュリティ、コスト最適化を同時に実現するためにはいま何をすべきなのでしょうか？

本セミナーでは、最新のメールセキュリティのリスク課題を解説しながら、コラボレーションツールとセキュリティのオールインワンクラウド「Zimbra Collaboration Cloud (ZCC)」を使ったセキュリティ対策事例を交えてご紹介します。