コロナ前の2019年比では高水準を維持

　市場動向は、家電・IT製品を取り扱う約1万店（量販店、専門店など）の販売実績に基づいて分析。1～8月のEC比率は、すべての生活家電分類で前年同期を下回った。シェーバーやドライヤーなどの理美容・健康家電は3%ポイント減の30%となった。炊飯器やトースターなどの調理家電も1%ポイント減の26%。掃除機やアイロンなどの家事家電、冷蔵庫や洗濯機などの大型生活家電、エアコンなどの季節空調家電もそれぞれ縮小した。
　一方、コロナ前の2019年と比べると、各分類ともに高い水準で推移。特に理美容・健康家電や調理家電のEC比率は19年比で8%ポイント上昇していた。これらは大型生活家電などに比べ低単価で、店頭でサイズを確認する必要性も低いことからEC利用の心理的ハードルが低く、ECによる購入が定着していると推測される。

基本機能に特化した家電などでEC比率が上昇

　今回の分析では、一部の製品群でEC比率が拡大した動きも見られた。基本機能に特化した家電もその1つ。例えば、オーブン機能がない単機能電子レンジの1～8月のEC比率は前年同期から2%ポイント増となり、2%ポイント減のオーブン電子レンジとは対照的な動きを見せた。
　また、購入前に買いたい物が決まっている交換パーツでも、EC比率が伸長した製品があった。1例を挙げると、電動歯ブラシ用の替えブラシ・ノズルは1%ポイント増となったのに対し、電動歯ブラシ本体は6%ポイント減だった。