自社ECサイトのシステム改修で利便性を改善

　売上総利益は前年同期比14.0％増の506億3500万円、売上総利益率は前年同期から1.6pt増の52.7％となった。在庫の調達をコントロールし、値引きを抑制したことなどによる。販売費及び一般管理費は各項目で売上回復に伴う変動費の増加などにより同4.0％増の442億4700万円となった。

　単体の売上高は前年同期比10.3％の878億1600万円。売上総利益率は52.4％で、前年同期から1.6ptの改善となった。ネット通販の売上高は同0.4％増の217億8300万円で売上比は24.6％と、3年前から3.6pt増加した。

　自社ECサイトは、さらなる利便性改善に向けたシステム改修に加え、在庫配分の適正化や実店舗在庫の通販サイトへの引き当て準備などの課題解決を継続。デジタルマーケティングでは、ブランド横断のコンテンツが好評でコンテンツ経由売上に寄与している。

　接客の質向上に向けて、動画コンテンツを用いた販売スタッフの教育や、地方店舗での商品説明会などを実施。併せてOMO施策も推進し、ECサイトでのスタッフスタイリングの投稿数が増加したほか、ブログや動画を活用した商品訴求も積極化したことなどで、単体の小売＋ネット既存店売上高は前年同期比11.3％増となった。

　定価販売比率向上の取り組みも進めた。品番数の削減に伴い商品１点当たりのクオリティを高めるとともに、セール期間短縮のほか、セール対象品や値下げ率の精査によりセール販売を抑制した結果、前年同期比でセール販売比率が低下し、定価販売比率は大幅に改善した。これらの結果、単体の小売＋ネットの既存店客単価は前年同期比10.4％増となった。

　SNS専門部署による投稿や動画配信も拡充しフォロワーが増加するなど、顧客とのコミュニケーションも広げている。生産背景の生産性向上については、サプライチェーンのデジタル化により商品関連業務を効率化するため、基幹システムの刷新準備も進行している。

コーエン、海外子会社ともに増収

　出退店については、トレンドマーケットで１店舗の出・退店、ミッド・トレンドマーケットとアウトレットで1店舗の出店を実施。第3四半期末の小売店舗数は191店舗、アウトレットを含む総店舗数は218店舗となった。

　連結子会社は、（株）コーエン、海外子会社の台湾聯合艾諾股份有限公司とも増収となった。出退店については、コーエンは2店舗の出店、6店舗の退店で83店舗、台湾聯合艾諾股份有限公司は１店舗の出店により店舗数は8店舗。これらにより、グループ全体での新規出店数は6店舗、退店数は7店舗、第3四半期末の店舗数は309店舗となった。

　第3四半期の業績が期初予想を上回ったことなどから、売上高を除いた23年3月期の通期業績予想を上方修正した。据え置いた売上高は1300億円（前期比9.8％増）で、営業利益は48億円から60億円（同256.5％）、純利益は30億円から41億2000万円（同462.3％）を、それぞれ見込んだ。実店舗を中心に売上回復が顕著で、第3四半期では売上総利益率の改善が進んだ。第4四半期も、収益性の改善傾向が継続しているとした。