大手ECサイトのキャンペーンが色濃く影響

　調査期間は2019年11月11日～21年12月10日で、グノシーと提携している全メディアの記事を集計した。その結果、コロナ禍となった20年、21年にも記事数は増加、特に大手外資系ECサイトのキャンペーン情報が大幅に牽引する形となっていた。関連記事数は19年が323本、20年が560本、21年が1367本だった。

　併せて時期別の傾向をみると、19年はブラックフライデー当日１週間前の記事が多かったが、20年と21年は当日の記事数が最多で、21年は前日の約6.7倍に上った。また、どの年も「当日の7日前に急増する傾向」があり、誰よりも効率よく情報を取得するなら、22年は「11月18日」付近の情報に意識すべきとしている。

　「7日前」の理由としては、19年に大手ECサイトが7日前にキャンペーン情報を発表したことに他社が倣った可能性があることと、1週間前からキャンペーンを開始するブランドも複数あることなどが考えられる。21年は当日後１週間ほど記事掲載が多かったが、大手ECサイトが1週間セールを続けたことから、お得な情報の記事も続いたと推測される。

記事本数も大手ECサイト関連が多数占める

　19年～21年のブラックフライデーの中で、大手ECサイトに関わる記事数は、19年が100本、20年が261本、21年は1012本。これらから、大手ECサイトに関わる記事が多くを占めていることが明確になった。

　19年4月以降、コロナ禍のEC消費増を背景に、大手ECサイトがブラックフライデーに力を入れていると予想でき、「ブラックフライデー＝ECサイトのセール」とイメージする消費者も多い。だが、これはコロナ禍だった21年までのデータで、アフターコロナではECサイト以外のオフラインイベントとして盛り上がっていく可能性もあるとしている。