同社によると、ギフト市場では、「SNSのみでつながる人に贈りたい」「気軽にプレゼントを贈り合いたい」「受取場所や時間を受け取る人が設定したい」といったニーズが渦巻いている。また近年、防犯や個人情報漏洩防止の観点から、他人に居住場所を教えることに抵抗を持つ人の割合も増えてきている。

　そうした中、『ソーシャルギフト』はより利用される新たなギフト形態をめざす。「GIFT DX」として、新形態のギフト対応を中小企業が容易に導入できるようにした。ブランドイメージ向上や新規ユーザーやリピーター獲得を高め、EC事業者の最新化と繁栄にも寄与できるよう、「ソーシャルギフト機能」の開発を開始した。

　「住所を知らない人に鮮度モノを贈りたい」「サプライズで贈りたい」「たくさんの人に贈りたい」――。「ソーシャルギフト機能」の導入で、こんなことが自社ECサイトで実現する。

　「贈る人」は、受け取る人の住所を知らなくても、メールやLINE・FacebookなどでURLをシェアすることで、すぐにギフトを贈ることができるため便利に利用できる。「受け取る人」は、配送場所・日時を指定できるため、都合に合わせた配達を可能にする。

　また、EC事業者にとっては、市場で『ソーシャルギフト』に対応しているECサイトはまだ多くないため、自社ECサイトで対応することで、ソーシャルギフトを利用したい新規ユーザの獲得に大きな効果が期待でき、さらに、リピーター獲得も期待できる。最新のトレンドに乗ったサービス展開ができるため、「新しいギフト形態へチャレンジしている」といったブランドイメージの向上にも繋がるとしている。 同社によると「ソーシャルギフト機能を備えたASPカートは国内初」(広報)という。

▽「aiship」シリーズ導入によるギフトECの成功事例