東急ハンズは主要店舗を閉店するなどコロナ禍で苦戦

　東急ハンズは1976年の創業。東京・新宿や渋谷など都市部を中心に国内外86店舗を展開している。近年は、ECの拡大による競争激化に加え、コロナ禍による営業時間の短縮などの影響で苦戦が続き、池袋店（東京）など主要店舗を閉店してきた。21年3月期決算では、2期連続の最終赤字となっていた。

　カインズは1989年の設立で、28都道府県に227店舗を展開する。創業以来、地方や郊外を中心に拡大傾向が続き、21年2月期決算は前年比10％増の売上高を計上している。

郊外型のカインズと都市型の東急ハンズで相互に機能を補完

　両社の共通点は、DIY向け商品に強みを持つこと。郊外型が多いカインズと都市型の東急ハンズが連携することで、相互に機能を補いながら経営基盤の強化を図る。カインズは、東急ハンズを「新たなDIY文化の共創」に向けたパートナーとしてカインズグループに迎えたいとしている。店舗名の「東急ハンズ」は当面維持される見込み。

　両社によると、「くらしをより良く」という価値観には高い親和性があり、オリジナル商品の開発やデジタル基盤の活用などでシナジーが期待できるとしている。日常のくらし全般を領域とするカインズと、趣味・ホビークラフトなどを得意とする東急ハンズは、商品の品揃えもそれぞれ個性があるが、共通する思いは「自分らしいくらしの実現」であるという。

「自分らしいくらしの実現」へアプローチへ

　日曜大工という狭義のDIYから、手を動かすこと、考えること、思うこと、感じることのすべてをDIYと広くとらえ、「自分らしいくらしの実現」に向けてアプローチしていきたい考えだ。

　子会社化で、カインズが持つ物流網や資材調達機能、ITシステム、独自商品の開発力を活用して東急ハンズの収益力を高める方針だ。さらに、DIY向け商品を相互に活用し、情報発信も連携することで、顧客層の拡大にもつなげたいとしている。