30～50代では80％弱がブラックフライデーを「知っている」と回答

　ブラックフライデーは、アメリカの感謝祭翌日の11月第4金曜日に行われるセールで、小売店を中心に毎年大規模なイベントが行われている。日本でも2016年ごろから本格的に広がり始めた。ONE COMPATHの電子チラシサービス「Shufoo!」では、17年から5年連続で同様の調査を実施。今年は9月15～26日に、「Shufoo!」を利用する全国の男女3万891人と、企業向けメルマガに登録している小売・サービス企業、延べ58社に聞いた。

　それによると、ブラックフライデーを「知っている」と答えた人は75.1％。昨年より1.4ポイント減ったが、3年連続で75％を超えている。30代～50代では80％弱が「知っている」。徐々に、年末商戦の前哨戦といえる恒例の買い物イベントの位置づけが広まりつつあるようだ。

買い物の予定がある人は15.5％、買い物イベントとしての定着が課題に

　そんな中、買い物の予定がある人は15.5％にとどまった。しかし、「実施店が増えてほしい（31.4％）」「多くの企業に参加してほしい（21.2％）」といった要望は少なくなく、「目玉商品やお得な商品を分かりやすく（17.6％）」「もっと事前に告知・宣伝を（13.9％）」などの具体的要望も。セールを実施する企業・店舗がまだ限定的なことや、ブラックフライデーといえば何をお得に購入できるのかのイメージが定着していないことが理由として考えられそうだ。

　実際、セールやイベントなどの集客施策を「実施しない」と答えた小売・サービス企業は67.2％に上る。「世の中的にもまだ定着していない感がある」（小売）という声もあり、消費者の認知度は上がっているが、買い物イベントとしての定着が課題となっている。

　米国では11月第4金曜日前後に実施される一方、日本では、昨年から密を避けることを目的に開催期間を長くする傾向があり、「実施時期にバラツキがある」（小売）と感じている企業も。積極的な情報発信とともに、業界全体での実施時期の統一も、浸透のカギとなりそうだ。

コロナ禍で控えていた企画を実施する企業も

　一方、今年集客施策を行う企業（12.1％）のうち、5社中4社（80.0％）が、昨年よりも規模を拡大して実施すると回答していた。「コロナ禍で控えていた企画も少しずつできるようになった」（小売）と、期待を寄せる声も聞かれた。

　コロナ禍2年目のブラックフライデーでは、小売企業でもECに力を入れたり、予約販売をしたりするなど、さまざまな工夫が見られる。開催に慎重な姿勢を見せるところは多いが、実施企業は低迷した消費を一気に拡大させる起爆剤として考えているようだ。今年は、ブラックフライデーが市民権を得る千載一遇のチャンスになるかも知れないとしている。