全商品が前年超過、「通信教育・サービス」が16.4％増

伸び率を商品別でみると、「衣料品」は前年同月比0.4％増となる182億2600万円、「家庭用品」は同5.8％増の129億6300万円、「雑貨」が同3.9％増の647億4200万円、「食料品」は同7.7％増の221億4900万円、「通信教育・サービス」は同16.4％増の17億1500万円となった。「その他」を除き、全商品がプラスとなった。

「通信教育・サービス」はコロナ禍で自宅学習をする家庭が増えていることなどから、昨年から成長を続けている。今回は4月の新年度に向けた各社のキャンペーンなどにより、大きく伸長したとみられる。

「健康食品」は8.5％増

また、「雑貨」に含まれている「文具・事務用品」は同0.8％増の323億1400万円、同じく「化粧品」は同1.3％増の167億5500万円。さらに、「食料品」に含まれている「健康食品」は同8.5％増の144億9800万円だった。

なお、3月度の1社あたりの平均受注件数は、6万9268件（回答89社）だった。