2021.02.19 調査・統計
コロナ禍で増加したマーケ費用、1位OLイベント・2位SNS・3位Amazon
Criteo（株）はこのほど、コロナ禍での国内企業マーケティングの最新動向をまとめた「アドテク2021 ニューノーマル時代のデジタルマーケティング」を発表した。マーケティングチャネルで、コロナ禍以前より支出が増えたのは「バーチャルイベント・会議」、今後6～12か月に支出を考えているのは「ソーシャルメディア」がそれぞれ最多という意向が明らかになった。
予算の意思決定者を8割以上含むマーケティング担当者を対象に、20年10月に調査。50％が既存顧客維持のためマーケティング部門の重要性を、62％がマーケティング機能の重要性が高まったとした。コロナ禍でEC需要が増加した背景も踏まえ、社会変化や消費者の行動変容を捉え、デジタルマーケティング戦略を最適化していくことが求められている。
コロナ禍でマーケティングトレンドもバーチャルへ
感染拡大で、マーケターの多くが販売チャネルやマーケティング戦略の変更を余儀なくされている。マーケティング支出を増加させ、来年以降も続くと予想されるが、19年の同時期と比べて、過去6か月間にどのマーケティングに支出したのか。結果は、「バーチャルイベント・会議」が44％増で最多。「ソーシャルメディア」（43％増）、「Amazon」（41％増）、「検索マーケティング｝（41％増）、「コンテンツマーケティング｝（38％増）と続いた。
また、過去6か月間と比較して、今後6～12か月間に支出を予定するマーケティングチャネルは、最多が「ソーシャルメディア」と「小売サイト・アプリ内広告（Amazonを除く）」の44％増、次いで「コンテンツマーケティング」（39％増）、「インフルエンサーマーケティング」（37％増）、「
Amazon」（34％増）の順だった。
6割が売上減の裏で「ウェブサイトでは増加」
約6割が20年の売上が減少したと回答したが、一方で約3割がウェブサイトでの売上が増加したとも。73％がウェブサイトの売上はマーケティング計画に最も影響を与える指標の1つとした。ほかにも、顧客獲得コストやリピート顧客の売上が挙げられており、オンライン売上とサイト訪問・再訪の促進が、今後のビジネスにとって重視する点であることを示している。
また、3分の１以上がオンラインでのプレゼンス拡大とビジネスのデジタル化が主な優先事項としていた。コロナ禍の影響から回復するためには、運用コストの削減と新規顧客の獲得が主な目標として挙げられていた。
Criteoの中村祐介チーフ・インダストリー・ストラテジストは、「20年に影響を受けた多くの企業やマーケターにとって、21年は工夫を凝らし回復に注力していく年。それには消費行動の変容やオンラインショッピングの普及、OMOに機会を見出し、新旧の顧客にリーチしていくことがより一層大切になっていく。また、広告の品質を担保しながら適切なメディアへ配信し、ブランドセーフティを確保することも、引き続き需要性を増すことが予想される」としている。
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