一部ブランドの撤退により１６億円の売り上げが減少

　１８年通期は、撤退ブランドの影響で１６億円の売り上げが減少。成長チャネルのＥＣでも展開ブランド数が減少し、売上拡大のスピードが鈍化した。

ＥＣ全体は６％増、粗利益は横ばいに

　一方、下期では成長のためのマーケティングや店舗投資を再開したほか、デジタル戦略全般の見直し、自社ＥＣの強化と外部ＥＣのタッチポイント拡大などに努めた。これにより、自社・外部合わせたＥＣ売上高は同６％増の５３億１７００万円となった。

　外部ＥＣ販路での売上が同３０％増の１４億８０００万円となり、ＥＣ成長に寄与した。自社ＥＣ比率は７０％程度を維持。ＥＣ・通販の粗利益額は同０．２％減の２６億２７００万円、粗利益率は４９．４％となった。

　販管費は、広告宣伝費や新規出店に伴う設備費が増え、前年と比べて２．３億円程度増加。売上減の影響を吸収できず２％悪化している。さらに希望退職実施に伴う特別損失により赤字幅が膨らんだ。

　今後、ＥＣ領域では撮影品質の向上や越境ＥＣへのトライアルを実施する予定。オペレーション改善やブランドＥＣサイトの立ち上げなどにより、ＥＣチャネルの再成長を図る。また、２０代後半～３０代前半女性をターゲットに据えた新ブランドを２０１９秋冬に展開する予定としている。