新興国市場専門のリサーチ会社「スパイア・リサーチ・アンド・コンサルティング社」（シンガポール）が７日公表したインドのＥＣ現状分析レポートによると、インドのアパレル・電化製品・飲食業界の企業の９１％がここ３年間でＥＣを導入していることがわかった。

　同レポートは、ＥＣを導入している３業界の３００社を対象とした電話調査。同レポートによると、インドではオンライン決済と物流のインフラが急速に発展したこともあり、３業界の９１％が直近の３年間でＥＣを導入し、５４％の企業が「ＥＣを導入してから自社の売上が２０％以上増えた」と回答した。また、６５％の企業が２０２０年には、ＥＣ売上比率が２０％を超えると予想した。

　インド市場でＥＣ導入による成果が最も大きかったのがアパレル業界で、アパレル企業の６５%が「ＥＣ導入後に売上が２０％以上増加」、２４％の企業が「売上の半分以上をＥＣが占めた」と回答した。また、アパレル企業の６６％が、今後の戦略に「オンラインを主軸として、力を入れていきたい」とした。ここ３年でのインフラ発展もあり、同レポートでは、インドのアパレル市場はオンラインが主戦場になると予測している。