モバイル売上の６５％がアプリ経由の小売事業者も

　同レポートは、１７年第４四半期中に８０カ国以上、５０００以上の小売店から得た購買データなどをもとに、同社が消費者の活動・行動・嗜好などを独自に分析したもの。

　同調査によると、モバイルウェブとアプリの両方に投資をしている小売業者では、モバイル売上の６６％がアプリ経由となっている。日本のスマートフォン取引については、１６年第４四半期より１３％増加（アプリを除く）。一方で、タブレット取引は1５％、ＰＣ取引は１０％減少している。また、アジア太平洋地域全体では、デバイス別オンライン取引の比率が、アプリ５０％、モバイルウェブ１９％、ＰＣ３１％となり、モバイルデバイスが占める割合は６９％に上っている。

ＰＣ経由購入の２３％が、事前にモバイルで商品閲覧・検討

　日本でのデバイス種類別・時間帯・曜日別売上は、勤務時間帯の９時～２０時まではＰＣ経由の売上が高い一方で、通勤時間帯や週末はモバイルによる売上が高くなっていた。また、ＰＣ経由の購入のうち２３％が、事前にモバイルで商品の閲覧・検討をしており、デバイスをまたいでマッチングされたユーザーの購入金額は、単一デバイスの計測と比較して平均２０％高いことが分かった。これらのことから、これまでデバイス単位で計測することが多かった消費者の購買意欲をユーザー単位で計測することで、１人当たりの購入金額は増えると同社ではみている。

　全世界の統計では、オフラインのみの消費者が４９％、オンラインのみの消費者が２４％、オムニチャネルの消費者が２７％。また、オンラインとオフラインの売上データを結合している小売業者の消費者の割合は、オフラインのみの消費者が４９％、オンラインのみの消費者が４４％であるのに対し、オムニチャネルの消費者は７％に留まっている。これによりオムニチャネルの消費者は全体７％に過ぎないにもかかわらず、売り上げの２７％を生み出している実態が明らかになった。

　Ｃｒｉｔｅｏのジョナサン・オプダイクＣＳＯは、「スマートフォンの利用急増に伴い、アプリの普及とモバイルを使ったブラウジングは、オムニチャネルでのショッピングのトレンドとなった。ショッピングアプリがモバイル端末で高いコンバージョン率と売上を牽引しており、オムニチャネルの顧客が最も高い生涯価値を生んでいることも明らかになっている。小売業者とブランドは、これらのトレンドを活用してマーケティング活動を最適化することで、コマース売上の最大化を図れるだろう」とコメントしている。