世界でのEC購入、半数がアプリから…CRITEO調査

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CRITEO(株)が6日発表した「2017年第4四半期のグローバル・コマース調査」によると、世界80カ国以上で消費者の間でアプリでの購買活動が急速に定着し、“モバイルファースト”の考え方が強まっていることが明らかになった。

 

 

モバイル売上の65%がアプリ経由の小売事業者も

 同レポートは、17年第4四半期中に80カ国以上、5000以上の小売店から得た購買データなどをもとに、同社が消費者の活動・行動・嗜好などを独自に分析したもの。

 

 同調査によると、モバイルウェブとアプリの両方に投資をしている小売業者では、モバイル売上の66%がアプリ経由となっている。日本のスマートフォン取引については、16年第4四半期より13%増加(アプリを除く)。一方で、タブレット取引は15%、PC取引は10%減少している。また、アジア太平洋地域全体では、デバイス別オンライン取引の比率が、アプリ50%、モバイルウェブ19%、PC31%となり、モバイルデバイスが占める割合は69%に上っている。

 

PC経由購入の23%が、事前にモバイルで商品閲覧・検討

 日本でのデバイス種類別・時間帯・曜日別売上は、勤務時間帯の9時~20時まではPC経由の売上が高い一方で、通勤時間帯や週末はモバイルによる売上が高くなっていた。また、PC経由の購入のうち23%が、事前にモバイルで商品の閲覧・検討をしており、デバイスをまたいでマッチングされたユーザーの購入金額は、単一デバイスの計測と比較して平均20%高いことが分かった。これらのことから、これまでデバイス単位で計測することが多かった消費者の購買意欲をユーザー単位で計測することで、1人当たりの購入金額は増えると同社ではみている。

 

 全世界の統計では、オフラインのみの消費者が49%、オンラインのみの消費者が24%、オムニチャネルの消費者が27%。また、オンラインとオフラインの売上データを結合している小売業者の消費者の割合は、オフラインのみの消費者が49%、オンラインのみの消費者が44%であるのに対し、オムニチャネルの消費者は7%に留まっている。これによりオムニチャネルの消費者は全体7%に過ぎないにもかかわらず、売り上げの27%を生み出している実態が明らかになった。

 

 Criteoのジョナサン・オプダイクCSOは、「スマートフォンの利用急増に伴い、アプリの普及とモバイルを使ったブラウジングは、オムニチャネルでのショッピングのトレンドとなった。ショッピングアプリがモバイル端末で高いコンバージョン率と売上を牽引しており、オムニチャネルの顧客が最も高い生涯価値を生んでいることも明らかになっている。小売業者とブランドは、これらのトレンドを活用してマーケティング活動を最適化することで、コマース売上の最大化を図れるだろう」とコメントしている。

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