ECが7.6％増・テレビが1.2％増・カタログが0.6％減

　調査は21年12月～22年2月。コロナ禍がもたらしたニューノーマル時代に、ECを中心に存在感が増している通販（物販）の国内市場を、形態別（EC、カタログ、テレビなど）に分析したほか、ネットスーパーなどの注目市場動向を捉えた。

　通販全体の22年市場見込みは、前年比6.6％増となる15兆4263億円を予想。内訳は、ECが同7.6％増の13兆5927億円、テレビが同1.2％増の6134億円、カタログが同0.6％減の1兆1308億円など。ECの好調が拡大をけん引し、テレビは微増、カタログは減少となった。

市場拡大はスマホ普及に伴うEC利用の増加率が寄与

　市場の拡大は、スマホの普及に伴うECの利用増加が大きく寄与している。カタログやテレビなどでもECへの送客を図る動きがみられ、EC比率の上昇を後押し。コロナ禍でスマホの利用率や使用時間が増加し、SNSや動画サイトにより、ネット広告に触れる機会が増えたことも追い風となっている。企業側は、スマホに向けたUI・UXの改善やアプリの提供が需要の取り込みに直結するため、ユーザビリティの強化を図っている。

　20年のEC市場は、コロナ禍の影響を受けたテレワークなどの広がりや、政府の給付金があったことから、高額な家電製品・パソコン、家具・インテリア・寝具が大きく伸びた。21年は前年の反動もあって急激な需要増は落ち着いたが、EC利用の定着により堅調に伸びた。

22年ネットスーパー市場は12.1％増の2770億円に大幅拡大か

　食品・生鮮品は実店舗の位置づけが大きいが、EC利用は順調に増えており、引き続き高い伸びとなっている。日々の生活必需品のため、リピート率は高く好調が続くとみられ、参入企業も物流インフラの整備やエリアの拡充などにより需要の取り込みを強化している。

　ネットスーパーは、20年にコロナ禍の影響で新たに利用するケースが急増。参入企業側も、増加する需要に対応するために物流や受発注システムの改良、専用アプリの提供によるユーザビリティの強化に取り組んだことにより、市場は大幅に拡大した。21年は参入企業が増加し、前年以上に市場は活性化した。

　大手流通企業だけでなく、地方チェーンの参入が目立ち、それらの企業は即日配達対応などにより差別化を図っている。既存の参入企業は取り扱い店舗の拡充でエリアの増強を進めており、カバー率の拡大が新規顧客の獲得につながっている。

　通常のネット販売と比べて受注管理や配送システムなどが課題だったが、大手通販企業が自社のプラットフォームを活用した支援に積極的なほか、参入企業は取扱商品数の強化や物流拠点の構築、店舗受け取りシステムの拡充などサービス面で強化を図っており、今後も市場拡大が続くとみられる。22年の市場は前年比12.1％増となる2770億円を見込んだ。