生活者の64.6％が「UGCを信頼する」と回答

　UGCは「生活者によるクチコミやレビュー」のことを指す。調査は10月27日～11月7日。10代～60代の男女1083人を対象に聴取した。生活者のUGCに対する信頼度は年々高まっており、Letroが9月に実施した別の調査では64.6％が「UGCを信頼する」という結果だった。

　まず、「新しい商品やサービス、お店・施設を知るきっかけ」は、「テレビCM・番組」（56.8％）が最多。若年層は「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報」（23.0％）や、「有名人インフルエンサー」（11.8％）が多く、SNSが身近にある世代ならではの数値だった。

　「購入・来店前に情報を探す場所」は、「検索エンジン」（46.6％）がトップで、「店頭」（26.8％）、「テレビCM・番組」（24.2％）、「一般人からのクチコミや情報」（20.6％）、「ブランドの公式サイト（20.4％）」が続いた。10代～30代は「ブランド公式サイト」より「一般人のクチコミ」の割合が高く、企業発信のコンテンツよりも、生活者発信のコンテンツを求めていることが分かる。

　さらに、「購入や来店の意思決定の際に、最も重要視する情報」は、TOP3が「店頭」（20.0％）、「検索エンジン」（15.8％）、「一般人からのクチコミや情報」（10.2％）」の順。この3つは、「知るきっかけ」から「情報検索」「意思決定」の全てのフェーズで多くの回答を集めており、生活者の購買行動で重要な情報源となっていることがうかがえた。

ネット通販ユーザーの「検討時のUGCのチェック状況」は88.5％

　「ネット通販や定期通販で商品を購入する」とした回答者の「検討時のUGCのチェック状況」は、88.5％がチェックしていた。Letroが9月に実施した調査では、64.6％が「購買の際にUGCを信頼する」と回答していたが、「ネット通販や定期通販」では、それを24pt上回っていた。

　「小売店で商品を購入する」と回答した人の「UGCのチェック状況」は70.0％。さらに、「お店や施設に来店する」とした人は74.0％がチェックしていた。Letroは、小売店はもちろん自社では小売販売をしないブランドでも、UGC施策に注力する必要があるとしている。

　さらに、施設のカテゴリ別では傾向が大きく異なっていた。「飲食店」（58.2％）や「レジャー施設」（53.5％）」のチェック状況の一方、日常的に利用される「スーパーマーケット」（28.2％）や「デパートなどの総合型施設」（29.7％）」では30％を切っていた。初めて行く施設や利用頻度が低い施設では、特にUGCがチェックされていると考えられる。

　「商品・サービスの購入や、お店・施設への来店の際にUGCをチェックする」と回答した人の「UGCを探すタイミング」は、「購入や来店のために、広く情報収集をしている段階」（56.4％）、「購入や来店の候補を絞る段階」（54.7％）でチェックされていることが分かった。

　また、情報収集や検討のタイミングだけでなく、4人に1人は購入を検討する直前にもUGCをチェックしていることから、企業はユーザーが商品を購入する場所にもUGCを置くことで離脱防止や購入の後押しができると考えられる。

　「商品を購入する際に重要視する情報」については、すべての世代に共通して「商品を購入した人から発信される情報」（51.3％）が最多だった。Letroは、企業は商品を購入した生活者の発信コンテンツ（UGC）を上手く生成することで販促効果を高めることができるとしている。