テレビ・新聞・雑誌が減少、ネット・ラジオが増加

　媒体別では、マスコミ４媒体広告費のうち「テレビメディア広告費」が同０．９％減の１兆９４７８億円、「新聞広告」が同５．２％減の５１４７億円、「雑誌広告」が同９％減の２０２３億円、「ラジオ広告費」が同０．４％増の１２９０億円となっている。「インターネット広告費」は同１５．２％増の１兆５０９４億円と好調だった。「プロモーションメディア広告費」は同１．５％減の２兆８７５億円だった。構成比は、マスコミ４媒体広告費が４３．７％、プロモーションメディア広告費が３２．７％、インターネット広告費が２３．６％。

　新聞広告は、通年では減少傾向にあり、業種別では「自動車・関連品」「精密機器・事務用品」「金融・保険」などが減少した。雑誌広告費は、紙媒体市場の落ち込みの影響で減少。一方、出版社によるデジタルメディアのローンチが活発化し、電子雑誌での広告事業が開始されるなど、出版コンテンツとデジタルメディアの協業が加速している。

　ラジオ広告費の伸びについては、好きな時間に番組が視聴できる「ｒａｄｉｋｏ.ｊｐ」の定着が一要因となっており、スマートスピーカーの販売拡大により、今後さらに利用者の増加が予想されている。

　また、１７年はデジタル・トランスフォーメーションが進み、これまでテレビや新聞が強いと言われてきたブランド広告で、インターネットの運用型広告を活用する動きが見られる。中でも動画広告による認知や好意・購買意欲度を高めるブランドリフト効果が注目され、調査機能と合わせてセールスを行うケースが増えている。

ネット広告は運用型広告が２７％増

　インターネット広告費では、運用型広告が同２７．３％増の９４００億円で好調を維持。予約型広告から運用型広告へのシフトが前年よりさらに進み、媒体費全体における運用型の構成比は７７％と、全体の４分の３を超えるまでになった。

　また、動画広告で生活者のモバイルシフト、メディアやプラットフォーマー側での動画広告メニューの拡充が行われたことにより、市場が拡大。もモバイル向け動画広告が全体の成長をけん引している。他に、これまでマスコミ四媒体広告の利用率が高かった食品や飲料といった業種によるインターネット広告の活用も進んでいる。

　業種別では、全２１業種中６業種で増加。通販関連は「家電・ＡＶ機器」（同１１．４％減）、「精密機器・事務用品」（同１１．２％減）、「流通・小売業」（同９．７％減）、「ファッション・アクセサリー」（同８％減）だった。