2025年度に1457件の消費者相談

パーソナルトレーニングに関する消費者相談は、2024年度までは1000件を下回っていたが、25年度に1457件へ急増。26年度に入っても、前年を上回るペースで推移している。契約者の大半を女性が占め、平均年齢は36.7歳。相談内容は解約料や説明不足に関するものが多い。

同センターはトラブルの動向について、「サービスの内容・料金・解約条件を十分に確認しないまま契約したり、必要性を十分に検討しないまま関連する商品・サービスまで契約したりするケースが見られる」（相談情報部）と話している。

相談事例を見ると、40代女性はパーソナルトレーニングの無料体験に参加。「無料体験当日に申し込んだ場合に限り、特別金額（月額約3万円）で契約できる」と説明され、申し込んだ。続けて、「サプリメントやエステなども本日であれば特別価格で申し込める」と勧められ、契約しなければ話が終わらないように感じたため、契約した。「契約時にはタブレット端末を渡され、契約内容や解約条件などをよく確認しないままサインしてしまった」という。契約金額は合計で約12万円に上った。

相談処理の過程で「苦労」も

パーソナルトレーニングは特定商取引法の適用外となる一方で、エステサービスは同法の適用を受けるなど、「相談処理の過程で苦労する場面が見られる」（同）。

同センターは消費者に向けて、すぐに契約せずに持ち帰って判断することや、契約条件を十分に確認することが大切と呼びかけている。

（木村 祐作）