「栄養価の高さ」も重視

調査は、経団連や日本商工会議所を通じて実施。有効回答は91社（大企業が68.1％、中堅企業が8.8％、その他が23.1％）を数えた。

災害時に備えて、長期保存できる食料を備蓄していると回答した企業は85.7％を占めた。支社や支所を持つ企業では、95.9％が支社・支所でも食料を備蓄していた。

食料を調達する際に重視すること（複数回答）を聞いたところ、「賞味期限の長さ」（97.4％）、「価格（安価であること）」（73.1％）、「保管の容易さ（省スペース）」（67.9％）がトップ3。これに「おいしさ」（64.1％）、「栄養価の高さ」（34.6％）が続いた。調達時には管理面だけでなく、喫食シーンを意識する傾向にあることがうかがえた。

「副食」の備蓄は4割

備蓄食料の種類・量を把握している企業（77社）に質問した結果、すべての企業で「主食」を備蓄していた。一方、「副食」は40.3％にとどまった。

備蓄量については、事業所の従業員の「80～100％」を対象としている企業が70.1％に上り、最も多かった。そのほか、「40～60％」が10.4％、「60～80％」が7.8％など。1人あたりの備蓄量は、「7～9食」が最多となった。

1回の入れ替えの対象量は、「保管している備蓄食料の一部」が70.5％、「全量」が25.6％を占めた。