販売事業者と連絡がつかない

寒くなるにつれてSNSや動画サイトで、ダウンジャケットやヒーターなどの冬物商品の広告が増えてくる。大幅な割引や極端な安価で提供するとうたい、有名ブランドや大手メーカーの正規品をかたりながら、実際には偽物を販売する悪質な通販サイトもある。

そうした通販サイトを利用すると、模倣品や粗悪品を購入することになる。苦情を申し立てようとしても、販売事業者と連絡がつかないケースもある。

「購入したサイトももう見られない」の声

トラブルに遭った60代女性の相談を見ると、SNSのセール広告でブランド物ジャケットを2着まとめて購入すると安くなると書いてあったため、2着を代引配達で申し込んだが、届いた商品はサイズや色が違っていた。商品は海外から発送され、ブランドも偽物だと思い、宅配便業者に連絡したが、詳細はわからないと言われた。荷札に差出人情報もなく、購入したサイトももう見られないという。

また、60代男性は、SNSを閲覧中に表示された「大手電機メーカーが開発した3秒で部屋が暖まる暖房送風器」との動画広告を見て購入。しかし、大手電機メーカーとは無関係と思われる商品が届き、まったく暖まらないため、販売事業者に返品交換を要望したが、連絡が取れなくなったとしている。

同センターは消費者に向けて、非公式サイトの場合、注文前に事業者情報などを確認することが大切とアドバイス。暖房器などの家電製品も、大手電機メーカーの名称やロゴが表示されていた場合には、製品型番を元に、実在する製品かどうか確認するよう呼びかけている。