直販部門も低調に推移

テレビ通販事業者を経由した販売やカタログ・インターネット通販事業者向け販売の通販部門は、売上高が同44.7％減の30億9800万円、セグメント利益が同62.5％減の7億5800万円となった。新製品の投入が遅れ、従来製品の販売が中心となったことが影響した。

インフォマーシャルや雑誌・新聞・ウエブによる直販部門については、売上高が同13.4％減の69億7100万円、セグメント利益が同44.3％減の21億6700万円を計上した。直販ECシステムの刷新に取り組み、今年2月に新システムへの入れ替えが完了。今後は新システムを活用して、ユーザーの利便性と満足度の向上を目指すとしている。

海外部門は中国向け販売の不振が影響

家電量販店・大手百貨店などへ販売する店舗部門は、売上高が同8.2％減の58億1000万円、セグメント利益が同46.5％減の8億4700万円。家電量販店や百貨店などへの人流の回復が見られたものの、既存カテゴリで競合が増加していることや、新カテゴリでは投資が先行して売上に繋がるまでに時間がかかっていることを要因に挙げた。

海外部門は売上高が同37.8％減の95億5400万円、セグメント利益が同36.8％減の38億3700万円を計上した。中国向けの販売が、日本製品の買い控えなどの影響を受けた。