多種多様な食品に使用されている「くるみ」を検査

　義務付け対象が追加されたのは、2008年のエビとカニ以来。2年の経過措置期間を経て、25年4月1日からは罰則が適用される。近年は、木の実類に対する即時型食物アレルギーの症例数が増加しており、とりわけクルミを原因とする症例が大幅に増加している（消費者庁の令和3年度即時型食物アレルギーによる健康被害に関する全国実態調査）。

　すでに表示が義務付けられていたエビ、カニ、小麦、そば、卵、乳、落花生に加え、くるみは8例目。以前は大豆などとともに、表示を推奨する品目にとどまっていた。消費者庁によると、アナフィラキーショックなどくるみによる何らかの症例は、エビやカニよりも多かった。

　こうした状況を受け、くるみが特定原材料として指定された。加工食品にくるみが含まれる場合は表示が義務付けられる。くるみは、多種多様な食品に使用されているため、製造工程で予期せぬ混入を防ぐよう管理することが重要になってくる。

複数の抗原を検出、見逃しの少なさが特長

　同社は、加工食品中に含まれるくるみタンパク質を迅速で高感度に検出できる検査キット2種（スクリーニング検査キット、簡易迅速検査キット）を開発した。いずれのキットにも複数の抗体を採用しており、複数の抗原を検出することで見逃しの少ない性能を実現した。

　日本ハムは、65か国と60社の民間企業などが参加した「東京栄養サミット2021」（外務省主催、21年6月）で発表したコミットメントの1つとして、「新たに表示が義務化される項目の検査キットの発売」を掲げており、今後もラインアップの拡充に努めていきたいとしている。