コロナ禍の影響をECがカバー

　コロナ禍に伴う店舗の休業や時短営業によるマイナス要因をECがある程度カバーしたことが、市場拡大の要因。この傾向は既存ブランドも新興ブランドも共通で、21年度に業績を大幅に伸ばした企業が散見されたという。

　自然派・オーガニック化粧品の市場拡大については、サステナブルを意識したライフスタイルを目指す消費者や、敏感肌を自覚する女性の増加が影響。一般化粧品の機能を持つ自然派・オーガニック化粧品が多数流通するようになったことも加わって訴求力が高まり、市場性は当面維持されると分析している。

販路の広がりが市場拡大に寄与

　21年度には、ECを主要チャネルとして製品開発を行い、売上高が100億円規模に達した時点で直営店の展開を開始するという企業もみられた。

　ドラッグストアやコンビニといった、もともと自然派・オーガニック化粧品の販路ではなかったチャネルでの展開を主力としたブランドも出てきたという。

　化粧品については、購入しやすいことや価格を重視する消費者が多い。また、コロナ禍でもドラッグストアやコンビニはライフラインとして営業を続けるなど、安定的に製品を届けることが可能。これらを背景とした販売チャネルの広がりが、市場拡大に寄与するとしている。

22年度も引き続き市場拡大を予想

　2022年度の市場規模は同2.9％増の1690億円と予想。22年度は下半期を迎え、水際対策が大幅に緩和され、海外からの個人旅行も解禁となったことに加え、円安の影響もあって大量購入に拍車がかかると指摘。

　さらに、サステナブルやSDGsへの関心の高まりは、同市場に追い風となり、21年度の反動減を受けながらも堅調に推移すると予測している。