リアル店舗の売上が伸び、ECの集客が鈍化

　販売チャネル別で見ると、百貨店と専門店は回復傾向にある。2019年から本格的に普及し始めたECは、新型コロナウイルス感染症の流行が始まり行動規制が敷かれた20年も、外出せずに買い物ができることから引き続き需要が拡大。一方、リアル店舗は苦戦を強いられた。

　21年は行動規制の緩和によって客足が戻り、リアル店舗の売上が伸びた半面、ECの売上の伸びは鈍化した。

各社はリアル店舗とECの連動に注力

　21年のアパレル市場では、全体的にOMO戦略が加速している様子がうかがえた。ECの伸びは見られたものの、コロナ禍による影響は深刻で、流通量はコロナ禍以前の約8割にとどまった。

　そうしたことを背景に、アパレル各社ではECに注力してきたが、単にECを強化するのではなく、販売機会のロスを軽減するために、リアル店舗との連動に取り組んでいる。

　将来展望を短期的に捉えると、アパレル各社はコロナ禍で伸び悩み、収益基盤の再構築が整った段階で広告費や販売促進費を高めていく戦略とみられ、急激な伸びは見込めない。このため、2022年に大幅な市場拡大は見通せないと分析している。