季節家電、生活家電、住宅設備は好調に推移

　サプライチェーン全体が先行き不透明な状況が続いているが、売上高は、今期を含む過去5年間で消費税増税時、巣ごもり需要時を除いて伸長。売上総利益率は30.4％となり、前年同期とほぼ同じだった。ゲーム関連商品の構成の高まりや、洗濯機・パソコンなどメーカー間の価格影響から、粗利ミックスで粗利率は低下した。

　商品別では、エアコン（前年同期比13.1％増）などの季節家電や冷蔵庫（同2.7％増）などの生活家電、リフォーム（同19.4％増）などの住宅設備が好調。一方で、テレビ（同14.8％減）などの映像家電やパソコン（同4.8％減）などの情報家電は、前年にオリンピック需要や巣ごもり需要などの影響があったことなどから、前年同期を下回った。

　第3四半期に入った10月1日付で、事業本部を、営業本部とソリューションサービス本部に再編。重点施策のEC強化と商品開発は、営業本部が担当する。自社ECサイトは前年同期比23.3％増と順調で、冷蔵庫は同104.5％増、洗濯機は同105.1％増、電子レンジは同58.9％増、エアコンは同33.9％増と、設置サービスが重要な商品が大きく伸びている。

ネットショップとアプリの連携で多様化するニーズに対応

　多様化するニーズへの取り組みとして、ネットショップとアプリの連携を図った。電子プライスから商品の説明や在庫、クーポンの確認ができ、デジタル会員は保証期間やポイントも調べることができるようになった。自社ECサイトは23年春、検索機能や購入フローを改善し、リニューアルする。一方、ECモールは減少傾向にあり、前年同期比9.3％減となった。

　また、（株）ニトリホールディングスとの協業第1弾として、10月22日にエディオン倉敷本店（岡山県）に「エディオン×ニトリ」のコラボブースを開設した。家電と親和性の高い、家具・インテリア商品をトータルで体験・体感できる売り場を設け、便利で快適な生活を提案している。今後もエディオンの大型店舗を中心に、コラボブースの展開を拡大する方針という。

　ニトリ公式通販サイト「ニトリネット」と、エディオン公式通販サイト「エディオンネットショップ」のトップページにバナーを設置し、相互送客を開始している。

　店舗展開については、フランチャイズ店舗が5店舗の純増加となった。これにより、第2四半期末の店舗数はフランチャイズ店舗758店舗を含めて1210店舗となった。