スキンケア市場が47.9％、ヘアケア市場が20.3％占める

　調査は6月～9月。化粧品ブランドメーカー、受託製造・OEM企業、輸入商社、化粧品原料メーカー・商社を対象とした。調査における化粧品市場とは、スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品などを対象とし、国内ブランドメーカーの出荷金額ベースで算出した。医薬部外品の化粧品、輸入品を含む。

　21年度は、コロナ禍の流行が続いたが、緊急事態宣言発出時も店舗の営業は継続されたことに加え、生活者も前年に比べて外出機会が増えたことから回復基調となり、国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比2.5％の2兆2900億円となった。

　カテゴリー別に見ると、スキンケア市場が構成比47.9％（1兆960億円）と最も高く、ヘアケア市場が同20.3％（4650億円）、メイクアップ市場が同17.0％（3890億円）、男性用化粧品市場が同5.5％（1250億円）、フレグランス化粧品市場が同1.2％（268億円）と続いた。

22年度は前年度比2.8％増の2兆3550億円と予測

　回復基調の21年度市場となったが、コロナ禍以前の市場規模には程遠い状況。過去の経済危機、1997年のアジア通貨危機と08年のリーマン・ショックという経済危機後の化粧品業界の変遷を見ると、「市場構造の変革」と「新市場の創出」が起こった点が共通している。

　今回も、経済危機を契機として「市場構造の変革」や「新市場の創出」など、化粧品産業に大きな変革が起きるものと予測。具体的には（1）ビジネスモデルのDX化が加速するとともにデジタルとリアルの融合が進展、（2）D2C型ブランドやZ世代をターゲットにしたブランドの台頭、（3）日本製化粧品の輸出金額がさらに拡大しASEAN地域が大きく伸長――を挙げている。

　22年度後半からコロナ禍が徐々に沈静化するとともに、国内の化粧品需要も徐々に回復し、国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）を、前年度比2.8％増の2兆3550億円と予測。また、数年遅れる形で訪日外国人客も徐々に増加することが見込まれ、インバウンド需要もゆるやかに回復していくとみられる。