高齢者と介護従事者の両方が期待

　7月下旬～8月上旬にかけて、（株）電通の社内横断プロジェクト「電通シニアラボ」と共同で、60代～70代の男女800人と、高齢者介護の現場に従事する109人を対象に実施した。

　男性の平均寿命は81.47歳、女性は87.57歳となり、人生におけるシニアの期間はますます長くなっている。一方で、テクノロジーの発達で、シニアの生活を支える新たな商品・サービスも多数発表され、シニアを取り巻く環境は変化している。リクシスと電通シニアラボは今回の調査を第1弾として、シニアの暮らしの安全性・快適性の向上をめざし、シニア事業支援領域で協業する「シニアビジネス・タスクフォース」を開始するという。

　それによると、シニアが「不調が出てきたらとり入れたい」商品・サービスで、1位だったのは「難聴対応スピーカー」（46.1％）、「興味がある」を入れると74.1％に上っていた。併せて、介護のプロが在宅シニアの役に立ちそうな商品・サービスでも1位（84.4％）だった。

シニアが選ぶ2位は「困りごと何でもお助けサービス」

　続いてシニアが選んだのは、「困りごと何でもお助けサービス」（42.6％、興味がある=75.1％）、「ユニバーサル防災グッズ」（40.9％、73.8％）、「紛失防止タグ」（40.5％、73.1％）、「宅配弁当」（38.1％、74.4％）、「転倒を防ぐ床材」（38.0％、74.0％）など。そのほか、「柔らか調理家電」「ハンズフリー・シューズ」といった「課題解決型エイジテック」がランクインしていた。

　浸透の兆しがうかがえる「課題解決型エイジテック」だが、背景には「迷惑をかけずに生きていきたい」（94.9％）、「介護が必要になったら少しでも負担を減らす商品・サービスをとり入れたい」（82.3％）という意識のはたらきも強いようだ。

「コミュニケーションロボット」「VRゴーグル」などで意向にギャップ

　また、家族のサポートや介護をしている「介護家族」は、課題解決型エイジテックや、安全を守る商品のとり入れ意向が全体よりも高まっている。介護職を対象に「利用者のために使用経験があるサービス」を尋ねたところ、ビデオ通話や動画閲覧サイト、SNS、EC、移動式スーパー、宅配弁当、柔らかレトルト・冷凍食品などについて、半数以上が「使用経験あり」だった。

　ただ、「買い物による介護予防サービス」「写真共有・見守りサービス」「コミュニケーションロボット」「VRゴーグル」については、「在宅シニアの役に立ちそう」という介護職の期待と、シニア自身の「不調が出たらとり入れたい」意向にギャップがみられた。