成長率は鈍化、コロナ禍での「巣ごもり消費」の反動も

　調査期間は6月17日～8月15日。通販市場の売上高は、会員情報に加えてJADMA会員420社（調査時点）を対象に実施した「第40回通信販売企業実態調査」から得た回答の売上部分を先行集計した結果と、各種調査から推計できる有力非会員357社の売上を加えて算出した。推計値は衣料品や雑貨、化粧品、健康食品などの物販が中心となった。

　それによると、コロナ禍に覆われた形となった20年度は、調査開始以来初めてとなる20％以上の伸び率となったが、21年度は例年並みの7.8％の伸びにとどまった。二桁台の伸び率となった20年度は10兆6300億円を記録。直近10か年の平均成長率は8.5％で、マイナス成長を記録した1998年度以来、23年連続して増加傾向が続いている。

実店舗での消費行動が回復傾向に

　JADMAの分析によると、通販市場の傾向として、モール系が堅調であることに加え、商材では家電系や家具、食品系など、20年度に引き続き、在宅時間を充実させるアイテムが好調だったことが挙げられる。

　併せて、20年度にコロナ禍の影響で売上を伸ばしていた業種の伸びの鈍化といった反動に加え、コロナ禍が少し落ち着きを見せたことに伴って、身近な実店舗での消費行動の回復傾向がみられた1年でもあった。

　これらの結果は、商品別や媒体別などを分析したレポート「第40回通信販売企業実態調査報告書」として、11月に刊行する予定。