価格高騰で食費の見直しを検討する人が65％に

　秋以降も、前例にない規模とスピードで再値上げ・再再値上げが進む可能性が高い。消費者への影響を抑制してきた企業でも全面的な価格改定に踏み切るケースが相次いでいる。そんな中、調査は11日と12日、食品宅配サービスを利用中の全国の20歳～59歳の男女550人に。また関連する調査を7日～11日、全国の20歳～59歳の男女2893人に実施した。

　550人を対象としたアンケートでは、昨今の価格高騰を受けて 家計の項目の中で食費の見直しを検討する人が65％と最も多いことが分かった。また、昨年よりも値上げを感じる食品については、ともに57％が野菜や果物、小麦粉や小麦製品への値上げを実感していた。

食品宅配で「無駄な買い物が減る」が59％に

　「食品宅配サービスが節約につながっていると思うか」という質問には、61％が「つながっている」。理由として多かったのは、「無駄な買い物が減る」（59％）、「食費管理がしやすい」（50％）、「自炊回数が増える」（47％）など。昨今の価格高騰の波の中でも 食品宅配サービスを活用しながら食費を抑えている様子がうかがえた。

　2893人を対象としたアンケートでは、日々の食事作りで心がけている節約方法について質問。「食材を無駄なく使い切る」（58％）という食品ロスを意識する意見が多く見られた。同時に「余分な買い物をしない」（52％）、「自炊回数を増やす」（37％）など、食品宅配サービスが節約につながる理由として挙がった項目と同様の回答が上位を占めていた。

　国内の食品宅配マーケットは、食品EC宅配やネットスーパー、外食デリバリーなど国内外さまざまなプレイヤーの参入で活性化している。2020年に市場規模が前年比＋15％となる2.5兆円に達し、25年には2.9兆円になると予想されている。（矢野経済研究所「2021年版 食品宅配市場の展望と戦略」）