ECがグループの業績を牽引

　コロナ禍の影響は継続。夏季商戦でも東京五輪が消費喚起につながらず、個人消費は低迷し、前年比較でどの商品群もおしなべて落ち込みを余儀なくされた。一方、販売チャネルでは、前年割れの売上が続く店頭販売に比べて、非接触のショッピングスタイルであるECは引き続き好調に推移し、厳しい商況の中でグループの業績を牽引した。

　店舗販売の売上高は前期比9.5％減の3246億6500万円で、構成比は79.3％。また、ネット販売は同5.8％増となる758億9000万円で、構成比は18.5％となった。

　家電ECの「Joshin web 家電とPCの大型専門店」は、楽天グループ（株）が運営するインターネット・ショッピングモール「楽天市場」に出店しており、21年の「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー」で、出店する約5万5000ショップの頂点となる総合グランプリを受賞。昨年もグランプリを受賞し、2年連続3度目の受賞となった。21年はコロナ禍の2年目となったが、コロナ禍の巣ごもり消費の影響が色濃く反映される結果となった。

品種別の家電売上は携帯電話が20％増の278億円

　主な品種別売上高は、家電ではテレビが前期比8.5％減の309億2900万円、冷蔵庫が同8.3％減の273億1400万円、洗濯機・クリーナーが同8.5％減の396億400万円、電子レンジ・調理器具が8.0％減の194億円など。情報通信ではパソコンが同18.6％減の248億3000万円、携帯電話が同20.7％増となる278億5700万円など。その他として、音楽・映像ソフトは同3.5％減の48億3900万円、ゲーム・模型・玩具・楽器は同9.2％減の582億8600万円だった。

　パソコンの減少幅が最大となった一方、携帯電話が最も伸びており、品種別売上高でもコロナ禍による巣ごもり消費の影響が顕著になっていた。

　店舗展開については、店舗力の強化と投資効率の改善をめざして、高石店（大阪府）を含む8店舗を出店し、5店舗を撤収した結果、今期末の店舗数は218店舗となった。

次期業績は増収増益を予想

　増収増益をめざした23年3月期の通期業績予想は、売上高が前期比2.6％増の4200億円、営業利益が同12.6％増の100億円、純利益は同9.5％増の70億円と予測。また売上高のうち、ECは同5.4％増となる800億円、構成比は同0.5ポイント増の19.0％を見込んだ。

　売上高は、生活必需品の家電商品は潜在化した一定の買い替え需要が下支えになると予想。EC事業については引き続き堅調に推移すると予測した。営業利益に関しては、サイネージ導入などによる広告宣伝のデジタル化、セミセルフレジ導入などで店舗オペレーションの効率化などで顧客接遇時間の拡大を図り、高付加価値商品の構成比を押し上げたい考えだ。