ネット広告媒体費の構成率、検索連動型が37％・ディスプレイ広告が31％

　21年の日本の総広告費は、通年で6兆7998億円（前年比110.4％）で、20年から続くコロナ禍の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復した。とりわけ「インターネット広告費」は継続して高い成長率を保ち、2兆7052億円（同121.4％）に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4538億円を初めて上回った。

　「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、2兆1571億円（前年比122.8％）となり、全体の構成比は23.8％。検索連動型広告（37.0％）とディスプレイ広告（31.8％）が高い割合を占めた。

動画広告は初めて5000億円を突破

　ビデオ（動画）広告は同132.8％の5128億円と、初めて5000億円を突破し、構成比は23.8％。内訳は、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」が2921億円（構成比57.0％）で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示される「アウトストリーム広告」は2207億円（同43.0％）となった。

　取引手法別では、主流の「運用型広告」が前年比126.3％の1兆8382億円で、構成比は85.2％。「予約型広告」は同111.1％と伸長したが、運用型広告が拡大の一途をたどり、構成比は10.4％に縮小した。一方、「成果報酬型広告」は同95.4％と減少が続いている。

　取引手法別×広告種別では、運用型の「検索連動型広告」が全体の37.0％と最も構成比が大きく、次いで運用型の「ディスプレイ広告」が28.1％。運用型の「ビデオ（動画）広告」が前年比133.8％と大きく伸長し、全体の構成比は19.9％となった。運用型の「ディスプレイ広告」も同134.1％と大きく伸長した。

ソーシャル広告は34％増の7640億円

　ソーシャルメディアのサービス上で展開される「ソーシャル広告」は前年比134.3％の7640億円と大きく伸長し、全体の35.4％となった。種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が3168億円で最も規模が大きく、「動画共有系」が大きく伸長した。

　22年の「インターネット広告媒体費」も継続的に伸長し、前年比115.0％の2兆4811億円まで拡大すると予測した。「ビデオ（動画）広告」は、同120.5％と高い成長率を維持し、6178億円まで拡大すると見込んでいる。