21年に「EC売上が伸びた」EC事業者は49％

　21年12月1日に、自社サービスを利用する250のEC事業者を対象に、現状と今後の展望についてインターネット調査した。それによると、コロナ禍でのEC売上を21年と20年の比較は、「21年の売上が伸びている」（49.6％）」、「あまり変わらない」（23.2％）」、「20年のほうが良かった」（20.8％）、「20年はECを運営していない」(6.4％)」の順だった。

　これを受け、22年の21年比予測は、「22年のほうが伸びる」（60％）」、「変わらない」（24％）」、「わからない」（9.2％）」となり、「22年のほうが下がる」は6.8％だった。多くの事業者が、コロナ禍3年目となる22年も、EC売上が増加・維持されると見込んでいた。

自社ECで注力する施策は「SNS活用やネットでのPR活動」など

　現在、自社ECで注力している施策は、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、モール出店など、「販促チャネルを拡大する動き」が特徴的だった。

　ECモールへの出店状況は、「出店している」という事業者が72.0％、「出店したことはない」が21.2％だった。少数だが、「過去に出店していたことがあるが、いまはしていない」（6.80％）という事業者もみられた。

　futureshopシリーズを利用する7割以上が、自社ECのほかに、ECモールにも出店していた。ECモールは商品を探している幅広いターゲットにリーチができる一方、顧客データの蓄積や活用ができない、モールのイベントが開催される、利益率の問題など、自社の戦略を実行しにくいといった特徴も。それぞれの特徴を活かしながら、運営している姿が見られる。

「今後もＥＣ事業をさらに強化する」が83％に

　コロナ禍の行く末は見通せないが、「今後もEC事業にさらに強化する」とした事業者は83.60％に上っていた。「現状維持」（15.2％）」「EC事業はこれまでのように力を入れない」（1.2％）」となった。

　実店舗を運営している134社に、運営について今後の展望を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する」（53.73％）、「コロナ禍以前と変わらない店舗運営接客を行う」（41.79％）」、「コロナ禍以前より店舗(対面)販売を強化する」（2.99％）。少数だが、「実店舗を閉鎖する予定」(1.49％)」という回答もあった。