日本では2015年9月にスタート

終了の告知はAmazonパントリーのトップページに、「お知らせ」として掲げている。サービス終了に関する具体的な理由は示されていない。Amazonパントリーは日本を含む数か国で展開しているが、米国でも1月にサービスを終了している。「コロナ禍で注文が殺到し、在庫調整が困難になった」ことを理由に挙げた米メディアの報道もあった。

日本のAmazonパントリーは、Amazon.co.jpアカウントを持つすべてのユーザーが利用できる（開始時はプライム会員向け）サービスで、2015年9月にスタート。食品や飲料、お酒、キッチン用品、ペット用品、おむつ、トイレットペーパーなど、いつもの買い物の定番商品などを必要な分だけまとめて買うことができる。

必要な分だけ購入できるサービスとして人気も

最大の特徴といえるのが「多品種少量購入」が可能なこと。通常のAmazonの注文ではメーカーの規定梱包単位で販売している飲料などが、単品購入可能な商品もある。それだけだと送料がかさむが、「パントリーBOX」という専用の段ボール箱があり、ひと箱あたり390円の手数料（送料込み）で、その中にさまざまな商品を詰め込んでいく仕組みだ。

消耗品や日用品の「まとめ買い」に特化したサービスは、一人暮らしや小さな子供がいる人、買い物に時間を割けない人などには心強いサービスだ。特にコロナ禍では、外出しなくても重いものやかさばるものが手間なく購入できることで、便利に利用した人も少なくないはず。また、季節に合わせたキャンペーンや割引クーポン・セールの開催も頻繁だった。
生鮮食品EC「Amazonフレッシュ」は好調
Amazonパントリーは「常温」で扱う商品が対象だが、Amazonには日用品を含む生鮮食品などを3温度帯（冷凍、冷蔵、常温）で配送する「Amazonフレッシュ」や、スーパーで取り扱っている生鮮食品や惣菜などを短時間で届けるサービスも定着、拡大させている。

プライム会員向け、配達エリア限定などの制限はあるが、Amazonパントリーとは異なるアプローチとして17年4月にスタートしたAmazonフレッシュは、現在の「ネットスーパー激化」の端緒にもなった。ネットとリアルを融合させたサービスの活発化は、盛衰を伴いながらも異業種を巻き込んだ提携を生んできた。

Amazon「今後も食品・日用品の品揃えを強化」

食品や飲料を含む日用品などのBtoC-EC市場規模は順調に拡大しており、成長の余地は大きい領域といわれている。趣は異なるが、日本のAmazonパントリーは草分け的存在でもあった。

アマゾンジャパンはAmazonパントリーの終了にあたり、「今後も（Amazon.co.jpの）食品ストアやドラッグストアなどで、食品・日用品の品揃えを拡充していく」としている。